海外旅行には必ず必要なパスポート。引っ越しや姓の変更などがあった場合、旅行前になって「パスポートの変更って必要だっけ…？」と不安になりますよね。

パスポートの変更申請が必要なケースと必要でないケースを見ていきましょう。

結婚に伴う姓の変更があった場合

婚姻に伴い姓が変更となっても、旧姓のままパスポートを使うことができます。ここで最も大切なのは、パスポートの名前と航空券の名前が一致していることです。

パスポートの変更には時間がかかるものです。旅行までに期間があまりないようなら、わざわざ変更の申請をしなくても、旅行や航空券の申し込みを旧姓で行うケースが一般的です。

その場合、注意したいのは、クレジットカードの名義です。
航空券の購入や、海外ホテルのチェックイン時にパスポートの名義とクレジットカードの名義が異なると、トラブルになりやすいので、注意しましょう。

パスポート変更申請は通常1～2週間必要となります。また、入籍してから戸籍に婚姻の事実が反映されるまでは2週間程度かかります。そのため、新姓でパスポートを取得する場合は最低でも1か月かかることに。変更の申請をする場合は時間に余裕を持って申請しましょう。

なお、国際結婚により配偶者の姓を別名として追記する場合には、綴りの確認のため配偶者のパスポート、または外国政府発行の婚姻証明書などが必要になります。

代理人が申請する場合は、申請書に申請者ご本人の署名が必要です。また、代理人自身も本人確認書類（運転免許証等）が必要になります。

ハネムーンと氏名変更の注意点についてはこちらでご紹介しています。

パスポートの変更手続きが必要なケースとは？

・婚姻や養子縁組等により戸籍上の姓を変更した場合
・家庭裁判所の許可を得て戸籍上の姓または名を変更した場合
・国際結婚により配偶者の姓を別名として追記する場合
・本籍の都道府県名を変更した場合
・家庭裁判所の審判により性別の取扱いの変更をした場合
・戸籍上の生年月日の変更があった場合

上記のケースでは、「記載事項変更旅券」を申請しなくてはなりません。

10年間または5年間有効なパスポートを持っていて、氏名・本籍・性別・生年月日に変更がありパスポートの記載事項を変更したい場合は、お手持ちのパスポートを返納します。

その後、有効期間10間年または5年間のパスポートを新たに発給申請（切替申請）するか、返納パスポートと残存有効期間が同一の新たなパスポート記載事項変更旅券を発給申請することになります。
新しい記載事項変更旅券は、旅券番号（パスポートナンバー）が変わります。

・同じ都道府県内で本籍を変更した場合
・単に住所を変更した場合

上記はパスポート記載事項ではないため、申請は不要です。

パスポートの変更申請の手続きの流れとは

パスポートの変更申請先は、住民登録をしている各都道府県のパスポート申請窓口になります。住民登録をしている各都道府県である必要があるため、勤務地の近くなどでは申請できません。パスポートの変更申請の際には注意しましょう。

パスポート申請窓口では下記の必要書類を提出します。

記載事項変更旅券の申請書類
・一般旅券発給申請書（記載事項変更用）※旅券窓口にあります
・戸籍謄（抄）本　1通
・住民票の写し1通（住民基本台帳ネットワークシステムで確認可能であれば、原則不要）
・写真1枚（縦45ミリ×横35ミリ、縁なし無背景。申請前6ヵ月以内に撮影）
・有効なパスポート

パスポートの変更申請には発給手数料が必要となります。発給手数料（都道府県収入証紙と収入印紙）は、6,000円です（2016年2月現在）。

パスポートの変更申請から受領までの期間は通常1週間程度（土・日・休日を除く）、年末年始や国民の休日も除き、最短で6日はかかります。

また、パスポートの受け取りは必ず本人である必要があり、代わりの人が受け取ることはできません。

パスポートを使う予定のある方は、余裕をもって変更申請するようにしてください。

旅券番号は、従来のものとは違うパスポートナンバーが付されます。

申請書類で必要な写真についてはこちらの記事を参考にしてください。